知っておきたい外資系企業の休暇制度

外資系企業への転職を考える時、その動機のひとつとして日系企業とは違って長期休暇が取りやすいことを挙げる人も多い […]

| 2019年7月03日 - 10:52

外資系企業への転職を考える時、その動機のひとつとして日系企業とは違って長期休暇が取りやすいことを挙げる人も多いのではないでしょうか。そこで今回は、外資系企業の休暇制度について簡潔に紹介したいと思います。

 

外資系企業の有給休暇日数

御存知のとおり、外資系企業の年間有給休暇日数は日系企業に比べて長く、とくにバカンスの文化が根付いているヨーロッパの企業では概ね30日ほどの有給休暇が設けられています。日本では勤続期間に応じて10~20日の有給休暇が義務付けられていますが、それでもまだ外資系企業には及ばないのが現状です。

しかしながら、日本の祝祭日は諸外国に比べて多く年間16日ほどあります。アメリカが10日(州によって異なる)、フランスが9日であることを考え合わせると、有給休暇の総日数が極端に少ないわけではありません。日本の祝祭日をどのように扱うかは企業ごとに違います。本社の休業日に合わせるところも少ないことを覚えておいたほうが良いでしょう。

 

有給休暇のタイミング

外資系企業では、毎年決まった時期に、その年の有給休暇の日程を申請するのが一般的なようです。そのため調整がつけば自分が休みたい時に休暇を取得できますが、キャリアアップを考えた場合、プロジェクトが忙しくなりそうな時期に長期休暇に入るのは得策ではありません。旅行などを計画しているときは業務に支障がない時期を選んだほうが賢明と言えます。

 

有給休暇の意味

有給休暇を比較した場合に外資系企業にメリットが感じられる点は、日数もさることながら、自由に連続して休暇が取得できることではないでしょうか。何の気兼ねもなく長期間の休日を楽しめるのは、やはり有給休暇の取得が権利として定着している外国ならではと言えます。

「長期休暇は次の仕事に向けての英気を養うためのもの」という考え方が浸透していることもあって、有給休暇の消化率がほぼ100%と高いのも外資系企業の特徴です。消化率が低いと人事から休暇を取ることを促されますし、休むことができないほど仕事の効率が悪いと見なされて昇進に影響する場合もあるので、外資系企業では必ず有給休暇を使い切ると考えておいたほうが良いでしょう。

 

その他、土日の前後に有給休暇を追加するなど自分に合った方法が取れる企業もあるので、気になる場合は転職前に確認することをおすすめします。業務で十分な成果を上げて、ゆったりと休暇を楽しみましょう。

 



作者:萩野康史

難しい話題でも平易な文章で分かりやすく紹介すことを心がけています。ビジネス関連の記事と並行してアートや旅についても執筆中。ライターとして生計を立てることは子供のころからの夢でした。

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